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2009年11月23日
15万キロへ
現在乗っているタウンエースノアの走行距離がいつのまにか15万キロに到達しようとしています。
平成9年4月に新車登録し、もうすぐ13年目。
長女の誕生直後からの付き合いとなります。
1年当たりの平均は1万キロちょっとですからそれほど速いペースではないですね。
メンテナンスといえば半年ごとにエンジンオイルを、あとはエレメント、タイヤ、ブレーキパッド、タイミングベルトなどを定期的に交換してきた程度です。
燃費もまずまず、コンスタントにリッター9～10キロくらいは走ってくれます。
有難いことです。
ちなみに、タウンエースノアの前は この車に乗っていました。 どの車も愛着が沸いてくるものですし、想い出もいっぱい詰まっています。 自動車メーカーはここのところ特にエコカー減税、補助金などの謳い文句で買い替えを促していますが、愛着のある車はできる限り長く大切に乗っていきたいと考えています。
環境面からの補記
■現状の消費者向け買い替え判断ツールを用いる際の注意点 買い替えの是非を検討したこれまでの研究の多くは、エネルギー資源の消費や温室効果ガスの排出に着目しています。例えば、消費者向けの買い替え判断ツールとしては、トヨタの﹁エコ替え﹂や京都地球温暖化防止府民会議の﹁省エネ家電普及診断プログラム﹂があります。前者は個別の車種ごとの使用中のエネルギー消費︵燃費︶のみを考慮したものです。自動車のLCA評価では、全ライフステージのエネルギー消費のうち2割程度が使用段階以外で生じています。﹁エコ替え﹂ではこの2割のエネルギー消費が考慮されていないので、エネルギー消費だけを考えた場合でも、本当によい買い替え時点よりも早く自動車を捨ててしまうことになります。燃費のよいハイブリッド車などは、製造時のエネルギー消費量が従来車よりも大きいので、さらに買い替えのタイミングを遅らせるべきです。 ︵国立環境研究所 地球環境研究センター︶より エアコンや冷蔵庫など、近年の技術進歩により、消費電力が大幅に削減され、さらに全エネルギー消費に比べて製造段階のエネルギー消費が少なく、使用段階におけるエネルギー消費が大きな割合を占める製品は、早期の買い替えが結果的に環境への負荷を軽減します。
車の場合でも、大幅に燃費が改善されるものに乗り換える場合においても、製造時の環境負担を含めて総合的に判断されなければなりません。 政府の環境政策や企業のCMをそのまま鵜呑みにしてはいけないということも念頭に置く必要があるでしょう。 本当に環境のことを考えた政策であれば、エコカー減税は現行のまま継続するとして、車買替えの際の補助金は ︵1︶今乗っている車よりも新しい車のほうが○○％以上の燃費改善︵出来れば製造段階のエネルギーコストも勘案︶があり ︵2︶買替える古い車は中古車市場に出さず、廃車にし、リサイクルする という条件を満たした場合のみ支給する。 それ以外は支給しない。 という程度で充分ではないでしょうか。
他の製品のエコポイントにしても同様の考え方にするべきだと考えます。 例えばブラウン管のテレビを﹁大画面の﹂液晶テレビに買い換えることは、結果的に消費電力を増やすことになりえます。 政府のエコポイントは、このようなことを考慮して付与するべきだと思います。
買増しや大型化に移行した場合にエコポイントを与えることは環境対策ではなく景気対策です。
平成9年4月に新車登録し、もうすぐ13年目。
長女の誕生直後からの付き合いとなります。
1年当たりの平均は1万キロちょっとですからそれほど速いペースではないですね。
メンテナンスといえば半年ごとにエンジンオイルを、あとはエレメント、タイヤ、ブレーキパッド、タイミングベルトなどを定期的に交換してきた程度です。
燃費もまずまず、コンスタントにリッター9～10キロくらいは走ってくれます。
有難いことです。
ちなみに、タウンエースノアの前は この車に乗っていました。 どの車も愛着が沸いてくるものですし、想い出もいっぱい詰まっています。 自動車メーカーはここのところ特にエコカー減税、補助金などの謳い文句で買い替えを促していますが、愛着のある車はできる限り長く大切に乗っていきたいと考えています。
環境面からの補記
■現状の消費者向け買い替え判断ツールを用いる際の注意点 買い替えの是非を検討したこれまでの研究の多くは、エネルギー資源の消費や温室効果ガスの排出に着目しています。例えば、消費者向けの買い替え判断ツールとしては、トヨタの﹁エコ替え﹂や京都地球温暖化防止府民会議の﹁省エネ家電普及診断プログラム﹂があります。前者は個別の車種ごとの使用中のエネルギー消費︵燃費︶のみを考慮したものです。自動車のLCA評価では、全ライフステージのエネルギー消費のうち2割程度が使用段階以外で生じています。﹁エコ替え﹂ではこの2割のエネルギー消費が考慮されていないので、エネルギー消費だけを考えた場合でも、本当によい買い替え時点よりも早く自動車を捨ててしまうことになります。燃費のよいハイブリッド車などは、製造時のエネルギー消費量が従来車よりも大きいので、さらに買い替えのタイミングを遅らせるべきです。 ︵国立環境研究所 地球環境研究センター︶より エアコンや冷蔵庫など、近年の技術進歩により、消費電力が大幅に削減され、さらに全エネルギー消費に比べて製造段階のエネルギー消費が少なく、使用段階におけるエネルギー消費が大きな割合を占める製品は、早期の買い替えが結果的に環境への負荷を軽減します。
車の場合でも、大幅に燃費が改善されるものに乗り換える場合においても、製造時の環境負担を含めて総合的に判断されなければなりません。 政府の環境政策や企業のCMをそのまま鵜呑みにしてはいけないということも念頭に置く必要があるでしょう。 本当に環境のことを考えた政策であれば、エコカー減税は現行のまま継続するとして、車買替えの際の補助金は ︵1︶今乗っている車よりも新しい車のほうが○○％以上の燃費改善︵出来れば製造段階のエネルギーコストも勘案︶があり ︵2︶買替える古い車は中古車市場に出さず、廃車にし、リサイクルする という条件を満たした場合のみ支給する。 それ以外は支給しない。 という程度で充分ではないでしょうか。
他の製品のエコポイントにしても同様の考え方にするべきだと考えます。 例えばブラウン管のテレビを﹁大画面の﹂液晶テレビに買い換えることは、結果的に消費電力を増やすことになりえます。 政府のエコポイントは、このようなことを考慮して付与するべきだと思います。
買増しや大型化に移行した場合にエコポイントを与えることは環境対策ではなく景気対策です。
投稿者: kameno 日時: 2009年11月23日 23:31